日本化学療法学会

委員会報告・ガイドライン

7学会合同感染症治療・創薬促進検討委員会 提言「感染症治療薬創薬促進に向けて」の提出について

(2026年5月29日 掲載)

会員各位 

 世界のグローバル化・ボーダレス化に加えて、国際情勢の不安定化も重なり、新興再興感染症の脅威が高まっている。次のパンデミック・サイレントパンデミック感染症に対する経済安全保障対策という視点からも、産官学の連携による新しい感染症治療薬・ワクチン・診断法の開発の促進が喫緊の課題となっている。これからの感染症領域の研究開発をどのように進めるかは極めて重要であり、本委員会として以下の5項目を提言する。

  1. 創薬促進を進める行政戦略と国際連携
  2. コンパニオン診断薬を活用した創薬促進
  3. 一般市民、子供たちに対する教育啓発
  4. 安定供給体制の確立とサプライチェーンの強靭化
  5. 感染症治療薬の社会的・経済的価値と創薬エコシステム

7学会合同感染症治療・創薬促進検討委員会
委員長 舘田 一博

7学会合同感染症治療・創薬促進検討委員会 提言「感染症治療薬創薬促進に向けて」(PDFファイル 268KB)

最終更新日:2026年5月29日New!
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