（2018年9月18日 掲載）

公益社団法人日本化学療法学会、一般社団法人日本感染症学会、日本小児感染症学会
小児用キノロン薬適正使用推進委員会
委員長：渡辺　彰
委員：坂田　宏、岩田　敏、佐藤吉壮、鈴木賢二、宮下修行、堀　誠治、山口禎夫
協力委員：小田島正明、交久瀬善隆、長谷川寿一、牧　展子、和田光市

はじめに

　2009年12月に耐性菌感染症治療のために二次選択薬として承認された小児用キノロン薬の再審査期間の4年間が終了した。それに伴い、後発品の販売が可能となり、実際に数社から発売されている。小児用キノロン薬を永く効果的な治療の選択肢とするためには、学会活動を主とした診療ガイドラインの普及のみならず、企業等による適正使用のための情報提供の徹底と継続的な耐性化の状況の確認が必須である。
　そのためには、今後参入する後発品販売会社も含め、小児用キノロン薬を発売する全ての企業が行う医療機関への適正使用の推進活動、定期的な耐性化状況の確認活動、副作用情報収集と適切かつ迅速な情報提供活動などが求められる。そこで、公益社団法人日本化学療法学会が中心となり、一般社団法人日本感染症学会、日本小児感染症学会の3学会合同で「小児用キノロン薬適正使用推進委員会」をたちあげ活動を開始した。この報告書は、活動の柱の一つである小児に対するキノロン薬の現在の状況を把握するために行ったアンケート調査の成績である。