（2018年11月14日 掲載）

委員長

川口辰哉（熊本保健科学大学保健科学部医学検査学科）

副委員長

賀来満夫（東北大学大学院医学系研究科内科病態学講座感染制御・検査診断学分野）

委員

青木洋介（佐賀大学医学部附属病院感染制御部）
小阪直史（京都府立医科大学附属病院薬剤部）
関　雅文（東北医科薬科大学病院感染症内科・感染制御部）
田邊嘉也（新潟県立新発田病院内科）
藤田直久（京都府立医科大学感染制御・検査医学教室）
前田真之（昭和大学薬学部臨床薬学講座感染制御薬学部門）
村木優一（京都薬科大学医療薬科学系臨床薬剤疫学分野）
森田邦彦（同志社女子大学薬学部臨床薬剤学）
栁原克紀（長崎大学病院検査部）
山田武宏（北海道大学病院薬剤部）
吉田耕一郎（近畿大学医学部附属病院安全管理部感染対策室）

オブザーバー

二木芳人（昭和大学医学部内科学講座臨床感染症学部門）

はじめに

　抗菌薬適正使用支援（antimicrobial stewardship；AS）は、専門家で構成されるチーム（antimicrobial stewardship team；AST）が主治医の抗菌薬使用の適正化を支援することにより個々の患者に利益をもたらすとともに、薬剤耐性（antimicrobial resistance；AMR）を減少させることを目的としている。米国感染症学会（Infectious Diseases Society of America；IDSA）と米国医療疫学学会（Society for Healthcare Epidemiology of America；SHEA）は合同でASのガイドラインを2007年および2016年に公表した。本邦では2017年に日本化学療法学会をはじめとする関連8学会が合同で、抗菌薬適正使用支援プログラム（antimicrobial stewardship program；ASP）実践のためのガイダンス（ASPガイダンス）を公表した。また、2018年度の診療報酬改定においては、感染防止対策加算の中に抗菌薬適正使用支援加算が新設された。しかしながら、本邦の医療機関におけるASPsの実施状況に関する報告はないため、各ASPsの実施状況やそれにかかわる人的資源の状況は明らかではない。そこで、診療報酬改定前の本邦におけるASの現状把握と問題点の抽出を目的として、全国調査アンケートを実施した。なお、本調査結果は英文誌に掲載予定のため結果の概要のみ報告する。