（2023年11月22日 掲載）

会員各位

　日本化学療法学会は感染症の治療薬の開発に関してこれまでさまざまな役割を担ってきました。しかし、ご存じのように新たな感染症の治療薬の開発から多くの企業が撤退し、さらに今後は今以上に厳しい状況になることが予想されます。そのため、感染症の治療薬を含めた創薬を国内でも推進できるようにするため、各関係者の意見も取り入れて武見敬三厚生労働大臣に提言書を提出させていただきました。今回はスピード重視で本学会単独での提言書となっておりますが、今後、関連学会や組織とも議論させていただき、より具体的な提言をまとめて提出させていただく予定でおります。会員の皆様におかれましては、引き続き創薬に関するご理解とご協力をどうぞよろしくお願いいたします。

公益社団法人日本化学療法学会
理事長　松本哲哉

国内の創薬を活性化するための提言－国が創薬に積極的に関与する体制づくりの提案－（PDFファイル 284KB）