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お知らせ

学会より

成人の新型インフルエンザ治療ガイドライン

(2014年6月13日 掲載)

日本化学療法学会
会員各位

 この度、厚生労働省の新型インフルエンザ等新興・再興感染症研究事業及び科学特別研究事業に参加する複数の研究班による共同研究事業の成果の一つとして、国立感染症研究所感染症疫学センター長の大石和徳先生を研究代表者とする「成人の重症肺炎サーベイランス構築に関する研究」班が中心となって作成した「成人の新型インフルエンザ治療ガイドライン」が厚生労働省のホームページに掲載されました。その作成には日本化学療法学会をはじめ、日本感染症学会、日本呼吸器学会のメンバーが多数参加しています。このガイドラインは、新型インフルエンザを「現在の人類のほとんどが免疫を持たないインフルエンザウイルスが、継続的なヒト-ヒト感染によりパンデミックを起こした場合を想定しており、そのような疾患を新型インフルエンザと呼ぶこととする」と定義しています。これに従えば、2009年のインフルエンザA(H1N1)pdm09は当初は新型インフルエンザであり、一方、現時点の高病原性鳥インフルエンザA(H5N1)と鳥インフルエンザA(H7N9)は新型ではないものの、持続的なヒト-ヒト感染が始まってパンデミックを起こすようであれば新型ということになります。また、このガイドラインは、現在は季節性として取り扱われているインフルエンザA(H1N1)pdm09に対して行われた治療を基にし、鳥インフルエンザA(H7N9)を想定して作られていますから、新型インフルエンザのみならず、季節性インフルエンザにもそのまま適用できる点に意義があります。すなわち、新型と季節性とを問わず、インフルエンザの特に重症例への対応のあり方が明確になった点に意義があり、具体的には、インフルエンザ患者を(1)肺炎合併のない外来診療可能群、(2)入院治療が必要な群、(3)呼吸不全を呈している群、の3つに分けて診療対応を述べています。こうした具体的な対応が示されている点にも意義があり、本ガイドラインを参照して頂ければと思います。

公益社団法人日本化学療法学会
理事長  渡辺 彰

厚生労働省新型インフルエンザ等新興・再興感染症研究、成人の重症肺炎サーベイランス構築に関する研究班:成人の新型インフルエンザ治療ガイドライン(PDFファイル 6.78MB)